【給料は上がらないしボーナスなし】辛い生活を変える転職への道

いつかは改善されるだろうと頑張っていても「どうやらこの先も給料は上がらないかもしれない。ボーナスなし、有給取れないし、残業代出ない…」と嘆いていませんか？

そんな会社であれば、状況が変わるのを待つよりも転職をしたほうが早いかもしれません。何となく毎日が辛いと感じているのならば、その原因を追究した上で転職の条件に活かしていきます。

ここでは現状を打破するための考え方や手段、転職を実行する際のポイントについてチェックしていきましょう。

転職をすれば給料は必ず上げられるか分析する

©Y’s harmony

転職せずに収入を上げる方法を探る

「もっと給料の高い仕事を」と転職を考える前にもう一度、現時点でできることがないのかを検討してみます。 いくら給料が良くても、次の仕事が自分にマッチするかどうかの保証はありません。現在の職場や業務内容が気に入っているのであれば、現状のまま収入が改善できないかを探ってみましょう。

例えば、資格を取ることで手当てがついたり、ワンランク上の地位になったりして給料が上がらないでしょうか。安い給料でも暮らしやすい、地方への異動を希望するという手もあります。

今はサービス残業について社会の目が厳しくなっています。いくら働いても残業代が出ないのであれば、自分で時間管理を行い、なるべく早い退勤を心がけます。時間に余裕ができれば、アルバイトをしたり在宅ワークを行ったりするなどの工夫ができるかもしれません。

「給料上がらない！残業代出ない！」と不満を持つだけで転職に踏み切るのではなく、転職の手間やエネルギー、未就職による空白期間のリスクと現在の状況をてんびんにかけたとき、どちらが自分にとって有利なのかを十分に考える必要があります。

自分の市場価値を冷静に判断する

「こんな給料の安い会社辞めてやる！」とはよく聞くセリフですが、問題は転職したらどれくらいの給料がもらえるかということです。会社の中に長くいればいるほど、外部の相場についてはわからないものです。

国税庁の民間給与実態統計調査（国税庁「平成27年 年齢階層別の給与額」参照）によると、30代後半の平均年収は約430万円、40代前半では約460万円となっています。しかしこれはあくまで全国の大企業までを含めた平均値であって、都道府県別にみると300万円台という地方も多くみられます。 業界別、分野別ではさらに開きがあるでしょう。

自分の年齢とキャリアから分析し「給料が上がらないとおかしい」というほどの確信があれば、転職に前向きに取り組むべきです。

何の根拠もなく「転職さえすれば給料の高い会社が見つかる」と考えているのならば、自身の姿をもう一度見直すところから始めなければなりません。

キャリアやスキルを重視する業界であれば大幅アップも見込めますが、中途採用者は一律「新卒並みに扱う」という企業もあります。見通しの甘さから現実にがくぜんとしないよう、転職活動を本格化させる前に情報収集と分析を徹底して行う必要があります。

月額よりトータル年収に注目して転職先を選ぶ

今の時代は働き方に多様性がある一方で、給与の支払い方も企業ごとに異なります。毎月の給料を高く設定し、ボーナスなしという企業もあれば、年俸制であらかじめ決められた金額を分割で支給するという、外資系のような企業もあります。

派遣社員は非正規雇用ですが、月額の給料だけを比べると、正社員よりも多くもらっている場合もあります。

求人票の表記の中には、月給といっても手当などを含めた金額を提示している会社があります。ここで見るべきは基本給です。残業代や各種手当はすべて、基本給を元に計算されます。

最初から手当を含めた金額を提示している場合、月給はそれ以上大幅に増えることは期待できません。一方で基本給の提示であれば、そこに手当が加算される可能性があります。

会社を選ぶ際は月給に目を奪われがちですが、ボーナスなしであれば年収は大きく下がります。転職を前提に企業をチェックするときには、おおよその年収を併せて調べておくと分かりやすい判断材料になります。

休みが取れない辛さを解消する

©NOBU

有給休暇についての会社規定を確認する

有給休暇は年次有給休暇と呼ばれ、勤務の長さに応じて必ず与えられる給与付きの休みです。フルタイムで働く人であれば、正規・非正規を問わず6か月経過した時点で10日の有給が発生します。

有給休暇は労働基準法で定められた労働者の権利であり、会社によって異なる制度ではありません。基本的には大手を振って休めるはずですが、旅行会社エクスペディアの2016年の調査（有給休暇国際比較調査2016参照）によると、日本の有給消化率は28カ国中ワースト1位で「有休取得率」は50％。せっかくの有給休暇を半分しか消化していないことになります。

有給休暇には利用期限があり、発生から2年でなくなってしまいます。労働基準法第39条第2項に定められている勤続期間に対する有給休暇の日数は次の通りです。

• 6ヶ月：10日
• 1年半：11日
• 2年半：12日
• 3年半：14日
• 4年半：16日
• 5年半：18日
• 6年半：20日

上記を見れば分かるように、休暇日数は毎年発生するため直近2年分の日数は確保されていると考えて間違いありません。つまり6年半勤めた人で未消化ならば、1か月分以上の有給が残ることになります。

退職に際しての有給休暇残数の扱いは、会社ごとの規定となります。消化できなかった分を、お金で支払うという企業はあまりないようですので、退職前にきちんと消化しておきたいものです。

有給休暇の取得の時期については、労働者の自由が認められていますが、業務に著しく支障が出る場合に関しては会社側に「時季変更権」があります（労働基準法第39条第5項）。この権利を行使されると、退職希望日以降に有給を取るようにいわれるなど、理不尽な対応をされかねません。

これを阻止するために退職日の合意を先に得ておくことで、退職日を超えての「時季変更」ができなくなります。全ての有給休暇を消化するのは無理としても、これまでの働きに対する権利を少しでも取り戻してから退職できるのが理想です。

有給が取りやすい理由を知って少しずつ消化していく

労働者の権利として保証されていても、休むことに後ろめたさを感じてしまうというのが日本の働き手の特徴です。有給休暇をなぜ取れないのかという調べに対しては「休みづらい雰囲気」「人手不足」「忙しい」「休むタイミングがつかめない」などという意見が見られました。

上司が率先して有給休暇を取らなければ、下で働く部下たちが言い出しにくいのもうなずけます。中には有給を希望すると良い顔をしないという、愚かな管理職も存在します。

退職直前になってから貯めていた有給を全て消化するというのはかなり難しいので、転職の準備の中に「少しずつ有給を消化する」という項目を入れておくのを忘れないようにしましょう。

有給が取りやすい理由としては、事前に予定が決められるものがベストです。法事や人間ドック、家族の検査の付き添い、里帰り、学校行事、知人の結婚式などが言い出しやすい理由とされています。もちろん自分の休暇なので、旅行が理由でも構いませんが、会社や部署によってはフォーマルな理由の方が使いやすいという場合もあります。

うそをつくのはおすすめしませんが、どうしても切り出しにくい雰囲気であればそれも仕方ありません。申し出に工夫を凝らし、有給休暇を獲得していきましょう。

転職先の有給取得の実態を事前にチェックする

休みが取れない会社からやっと転職できたと思ったら、似たような状況だった…というのでは苦労がムダになってしまいます。有給が取れないことが転職理由であれば、休みが確実に取れる会社かどうかを徹底的に調べるのは当然です。

大企業であれば有給消化率を公表し、従業員に対する姿勢のアピールとしているところもあります。転職エージェントを利用しているのであれば、内部情報として質問すると良いでしょう。

今はSNSなどでも社員の本音が探せる時代です。応募を考えている企業についてウォッチングしていれば「有給取れない」といった書き込みが見つかるかもしれません。

現代の転職は情報戦といえます。事前にどれだけ自分の知りたい真実を収集できるかで、将来の幸せ度が見えてきます。

転職後を客観視した上で決断する

©k_yu

辞めたいと思う最大の原因は本当に転職で解決するのかを考える

現職の会社に不満を持ち始めると、あれもこれもと気に入らない点ばかりに目が行きます。転職に思いが至ったら、ひとつひとつの課題を切り離し、果たして転職によって改善されるのかをよく考えてください。

同じ業界内で転職した場合、会社が変わってもそれほど待遇が改善されない可能性があります。多忙さが変わらず、給料も大幅に上がらないのであれば、何のための転職かわかりません。

環境を完全に変えるためには異業種への転職が有効ですが、スキル不足が気になります。

給料、休み、ボーナスといった条件面だけにとらわれていると、仕事への適応力など肝心な点が後回しになりかねません。

人生のすべてが満たされるような会社に巡り合う幸運は、まず期待しないほうが良いでしょう。思い起こしてみれば現在の会社も入社当時は、バラ色に見えていたかもしれません。自分にとって最も大きな問題が解決できるかどうかが、転職に踏み切る起点となります。

繰り返さない覚悟で満足のいく転職を目指す

今は労働者全体の8割が一度は転職を経験している時代です。転職経験自体が不利になる心配は、過去のものといえます。

エン・ジャパンによる転職の回数に関する調査（第98回アンケート集計結果参照）を見ると、年代が高くなるほど転職経験の回数は二極化し、5回以上の転職経験の割合が増えていきます。特に40代以降では急激に転職回数が増え、5回以上の転職が1回しか転職していない割合を上回っています。

転職回数が多いことが一概に悪いと決めつけられませんが、転職のたびに満足できる結果が得られずに回数が重なっているとすれば問題です。入社後「こんなはずではなかった」と転職を後悔し、納得できる職場が見つかるまで転職を繰り返すケースも少なくありません。

一度転職を経験すると、会社を辞めることへの抵抗がなくなります。しかし転職回数が増えるごとに、かえって状況が悪化する場合もあります。

転職にも売り時はあります。最も良い条件のときに、満足できる転職に成功するのが理想です。次こそは一生勤められるよう、唯一無二の会社を見つけ出す決意をもって、転職活動に臨みましょう。

転職を成功させるため自信の根拠を作る

転職を成功させるためには、十分な対策が必要です。特に収入を上げたいという明確な目的があるのならば、応募先と交渉できるだけの自力を固めておかなければなりません。

ポイントは、応募企業への事前リサーチです。「人材に何を求めている会社なのか」「どれだけのスキルがあれば金額交渉の武器となるのか」こうした材料を何も持たずに面接に臨めば、相手の言いなりになるしかありません。

十分にリサーチをした結果は、希望する金額を提示するための自信となります。当然、自分を認めさせるためのアピール力、説得できるプレゼンが重要です。

応募先企業が提示した条件をうのみにしたため、期待していた収入以下になった例はいくらでもあります。額面上では高給に見えたものの、福利厚生が乏しく、実質的な手取りが低くなるなどはよくある話です。前職での不満を転職で改善したいのであれば、自分が好条件にふさわしい人材である根拠を示さなければなりません。

まとめ

転職は現状を打破するための最も強力な手段です。しかし一歩間違えると、状況が悪化してしまうリスクがあります。不満の原因となっているものを確認し、自己解決できないか再検討を行います。その上で在籍している会社での将来に期待できないのであれば、転職に向けて動き出しましょう。最も重要視したい条件をしっかりと把握し、妥協のない転職活動を行っていきます。

転職に興味があり、参考となる情報をさらに確認しておきたい方は、こちらのページもぜひチェックしてみてください。

保存